概要

本学会の使命

公益社団法人日本薬剤学会 （The Academy of Pharmaceutical Science and Technology, Japan）は、薬剤学の進歩および普及をはかり科学、技術、文化の発展に寄与することを使命としています。医薬品が安全に、有効に、かつ使いやすく設計されることにより、すべての人々の健康な生活を確保するための学問が薬剤学です。薬剤師、研究者、技術者、産学官の諸分野で薬剤学に関心のある個人、あるいは団体から構成されています。

本学会の活動

  • 年会の開催 （年1回）
  • 製剤セミナーの開催 （年1回）
  • 製剤技術伝承講習会の開催 （年2回）
  • 医薬品の包装と情報シンポジウム （年会時）
  • 医療薬剤学ミニシンポジウム （年会時）
  • 薬剤と薬物治療公開講座 （不定期）
  • 学会誌「薬剤学」の発行 （年4回）
  • 学会洋雑誌「JDDST」（年12回）
  • 広報委員会活動、将来ビジョン委員会、国際委員会活動、英語セミナー
  • 国際シンポジウムの企画・支援
  • 研究業績等の表彰 （学会賞、功績賞、奨励賞、タケル・アヤ・ヒグチ記念賞、永井記念国際女性科学者賞、旭化成創剤開発技術賞、旭化成創剤研究奨励賞、優秀論文賞、創剤特別賞、国際フェロー称号、製剤の達人称号、懸賞論文等）
  • 「薬と健康の週間」懸賞論文の募集
  • 公開市民講演会の開催

本学会設立趣旨と沿革

薬剤学とは：

薬剤学とは、生理活性を有する物質を人間の病気の予防・診断・治療に適用する方法を研究する学問です。薬剤学を大きく分類すれば、(1)人体にとって有効性と安全性の保証された最も好ましい形状の医薬品 （剤形） に仕立て上げること、(2)それが最も好ましい使われ方 （適正使用）をされるよう対処すること、の2つに分けられます。したがって、薬剤学は、医薬品の安全性、有効性、かつ使用上の利便性に関する医薬品適用方法論ともいえます。

沿革：

日本薬剤学会は、薬剤学の進歩および普及をはかり科学、技術、文化の発展に寄与することを目的として1985年に設立されました。本学会は設立以来、年会、製剤セミナー等の学術集会の開催、学会誌「薬剤学」・会報「生命とくすり」 （2003年より「薬剤学-生命とくすり-」に統合）の発行、2003年にフランスのEditions de Santes社との提携により、STP Pharma Science 誌（2004年にJournal of Drug Delivery Science and Technology に改名）を公式英文誌とすることなどにより、研究成果の発表・普及に努めてきました。さらに学会賞・奨励賞等による研究業績の表彰などを通して学術水準の向上に努めることにより、高品質の医薬品が医療の場に供給されることに貢献してきました。また、市民公開講座を開催し、一般市民への啓発活動、薬剤学の普及を図ってきました。さらに薬の使い方に関する研究体制の確立にも努力すると同時に、高度な医療知識を有する優れた薬剤師・薬剤学研究者を育成するために、学部学生懸賞論文募集・表彰や大学院学生スカラシップ （永井記念薬学国際交流財団の援助による）などを行い、卒前・卒後教育に貢献してきました。そして、2005年9月26日には任意団体「日本薬剤学会」を発展的に解消し、その社会的責任を充分果たすべく「社団法人日本薬剤学会」を設立し、学会活動の一層の振興を図る設立総会を開催しました。

2006年4月には、文部科学大臣より社団法人設立の認可を、また、2012年3月には公益社団法人として内閣総理大臣より認定を受けております。今後一層薬剤学の発展、教育、啓発に関して活発に活動を展開し、社会に貢献して参ります。

国際貢献：

近年、わが国の薬剤学はめざましい発展を遂げ、国際的にも高い水準に達しています。本学会は設立後間もない1988年に国際薬学連合（FIP: International Pharmaceutical Federation）に正会員として加盟し、1993年には東京で開催された国際薬学会議の学術関係の企画・運営を担当しました。さらに、2000年4月に米国サンフランシスコで開催されたFIP2000年世界薬科学会議では日本薬学会と合同で国内準備委員会を組織して運営に協力し、その貢献は国際的に高く評価されました。また、本学会会長が国際薬学連合(FIP)副会長、薬科学部門 （BPS: Board of Pharmaceutical Sciences: 科学研究活動の企画・運営担当） 委員長を務め、2004年6月には同委員長のもと第2回世界薬科学会議が京都で開催され、大成功を収めました。本会議には世界46カ国から2200人を超す参加者があり、日本薬剤学会の学問的レベル、国際性、運営能力の高さを裏付けたものといえます。

「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について（公表）

2019年5月30日
公益社団法人日本薬剤学会

　当法人は、国家公務員法等の規定に関し、国家公務員であった者が法人の役員として再就職する場合に事前に政府に届出をおこなうことが必要な「国と特に密接な関係がある」法人に該当しませんので、その旨公表いたします。

特定個人情報保護方針

特定個人情報の適切な取扱いに関する基本方針について

公益社団法人日本薬剤学会（以下、当法人）は、特定個人情報等の適正な取扱いの確保に関して組織として取り組むための本基本方針を定めます。

１．事業者の名称

公益社団法人　日本薬剤学会

２．関係法令・ガイドラインの遵守

当法人は、「行政手続きにおける特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」、「個人情報の保護に関する法律」及び「特定個人情報の適正な取扱いに関するガイドライン（事業者編）」を遵守して、特定個人情報の適正な取扱いを行います。

３．安全管理措置に関する事項

当法人は、特定個人情報の安念管理措置に関して、別途「特定個人情報取扱規程」を定め、遵守します。

４．ご質問等の窓口

当法人における特定個人情報の取扱いに関するご質問や苦情に関しては下記にご連絡ください。

公益社団法人日本薬剤学会　本部事務局
電話 03-6277-4351　月曜日～金曜日　10：00～17：00
Eメールアドレス　secretariat [at] apstj.jp

[at]を@に置き換えてください。